2021年11月29日 月曜日 曇り
Nations Built on Lies Volume 1 – How the US Became Rich CHINESE ENGLISH POLSKI PORTUGUESE SPANISH © Larry Romanoff, October, 2021 Part 2 – Colonisation, Labor, and Slavery Part … Continue readingEN — LARRY ROMANOFF — Nations Built on Lies — How the US Became Rich — Volume 1 – Part 2 — Colonisation, Labor, and Slavery
以下はトッテンさんの飜訳（2021年11月26日付け）より。
米国の偉大な経済成長を「起業家、創造性、発明」の観点から描いているが、苦い真実は、ほとんどすべてが奴隷制、残忍な植民地化、弱い民族に対する組織的暴力の広範な分布から生じたものであり、自由と機会の追求ではなく、金と利益の追求であった。（トッテンさんの飜訳より引用）
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ユダヤ人の奴隷商人は1000年前にヨーロッパで活躍していて、実際、奴隷という言葉は「スラブ」に由来している。スラブとは、中欧や東欧のキリスト教の白人で、最初に誘拐され、売られた人間のグループであり、主にイスラム教の国に売られ、・・・・・以下略・・・（トッテンさんの飜訳より引用）
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ロスチャイルド率いるヨーロッパのユダヤ人たちはイギリス東インド会社を設立した。かつて世界最大の企業であったイギリス東インド会社は、インド人を残虐に扱うためだけに約100万人の私設常備軍を創設した。 このグループがインドで行った数々の残虐行為の中に大規模な奴隷制の導入があった。何百万人ものインド人が捕らえられ、奴隷として世界中に輸出されたが、この習慣はすぐに中国にも伝わった。ロスチャイルドは中国から銀を流出させる方法として、インドでアヘンを栽培することを思いついた。その時点でインドの広大な農業地域は、食料からケシの栽培に代わり、その過程で膨大な数のインド人が死体となった。アヘンは中国に運ばれ、同じくユダヤ人のデビッド・サスーンがヴィクトリア女王からアヘンの独占販売権を与えられた。（トッテンさんの飜訳より引用）
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これらの麻薬の売人はイギリスのパスポートを持っていたかもしれないがイギリス人ではなかったのだ。（補註＃）1905年のユダヤ百科事典によると、サスーンはアヘン取引を中国と日本に拡大し、彼の8人の息子たちを中国の様々な主要アヘン取引所の責任者にしている。1944年のユダヤ百科事典には、「彼は自分のビジネスにユダヤ人だけを雇った……彼は同胞のユダヤ人を家族ごと輸入して……働かせた」と書かれている。サスーン家だけがアヘン取引に関わっていたわけではなく、サスーンは中国のごく一部を他の数少ないユダヤ人家族（ハートゥング、ハードゥン、カドリー、アーノルド、アブラハム、エズラ、ソロモンなど）と共有した。（トッテンさんの飜訳より引用）
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補註＃ ユダヤ人とイギリス人とを区別したい著者の気持ちが伝わってくるが、イギリスやユダヤ社会から離れた位置に立っている私たち日本人から眺めると、「ユダヤ系イギリス人」ないし「イギリス国籍を持つユダヤ人」は、ざっくりと一括して「イギリス人」として扱うべきかと思う。ただ、二重国籍を持つユダヤ人もあるし、ユダヤ人コミュニティが存在することも事実であるから、詳細に考察するとなれば、話は複雑にならざるを得ない。
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東インド会社が責任追及からのがれたことで、英国人は現在の豊かさの多くの源を見過ごすし、インドの継続的な貧困は、その文化と気候のせいだとみなされている。（トッテンさんの飜訳より引用）
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当時、サスーンはロスチャイルドに次いで世界で2番目に裕福なユダヤ人と認識されており、1850年には数十億ドルに達する財産を持っていた。ビル・ゲイツやウォーレン・バフェットのような人が世界一の金持ちであるというのは愚かな都市伝説に過ぎないのである。ロスチャイルド家とサスーン家は175年前には数十億ドルの大金持ちだったが、それからも資産は急増している。最も信頼できる推定ではロスチャイルド家と他のいくつかのユダヤ系ヨーロッパ一族は、今日、それぞれ莫大な資産を持っており、ロスチャイルド家は控えめに見積もっても約25～30兆ドルと言われている。
・・米国政府が米国連邦準備制度（FED）に負っている数兆ドルの債務は結局、FEDのオーナーであるロスチャイルドとその親しい友人たちのポケットに入ることになるのである。彼らはドイツやイギリスの中央銀行をも支配している。ヨーロッパのユダヤ系銀行家に比べれば、ゲイツやバフェットの富は小銭でしかない。（トッテンさんの飜訳より引用）
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補註：藤永茂さんの「アメリカ・インディアン悲史 (朝日選書 21)」「アメリカン・ドリームという悪夢―建国神話の偽善と二つの原罪」などもご参照下さい。また、筧次郎さんの「自立社会への道ー収奪の500年を超えて」でもよくまとめられています。
補註：「新型コロナウイルス禍」の今日この頃、規制やワクチン接種に消極的な姿勢を示すハイチやアフリカの幾つかの国々のリーダー（大統領など）が暗殺されたり、不審な突然死を遂げているのも気掛かりです。＜以下、小浜さんのサイトから引用＞
（2021年）9月29日
この日現在、ワクチン拒否か、規制完全撤廃諸国：デンマーク、ルーマニア、ブラジル、ノルウェー、クロアチア、ハイチ、タンザニア、ブルンジ･、コートジボワール、エスワティニ。このうち、アフリカ諸国とハイチの大統領はすべて謎の死を遂げている。
https://www.facebook.com/i.kohama
補註の補註： ハイチのモイーズ大統領： 「ハイチの警察当局は（2021年7月）8日、大統領暗殺は元コロンビア軍兵士らを中心とした28人からなる暗殺団が実行したとの見方を示している」とのこと。
https://www.bbc.com/japanese/57793429
さらに補註： ハイチでは前回の大地震禍ののち、（国連からの持ち込みによる）コレラ禍にも見舞われ、人災をメインとした厳しい状況が続いています。
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